耐震リフォームとは 住まいを丈夫で安全にする耐震リフォーム
住まいには、地震による強い揺れにさらされても倒壊せずに、中にいる家族を守る耐震性能が要求されます。
しかしいろいろな原因で、現在要求されている地震の強さに対して、十分な強さを備えていない住まいも少なくありません。
そこであなたの住まいの地震に対する強さを確認して、必要に応じて補強を行うリフォームを行いましょう。
住まいを地震に強くする耐震リフォームを行う前に、あなたの住まいが地震に強いのか、地震に弱いのかチェックする必要があります。
あなた自身で簡単に確認できるチェック方法があるので、その方法でチェックを行いましょう。
あなたの住まいが、地震に対する強さの基準で十分な強さがあれば問題ありません。
しかし住まいの地震に対する強さに不安がある場合は、専門家に詳しい調査を依頼することから始めます。
あなた自身で出来る住まいの耐震性能のチェック内容は限られます。
そこで地震に対する強さを高めるリフォームを行う前に、あなたの住まいが持つ地震に対する強さを、専門家に確認してもらうことが必要なのです。
通常は建築士の中でも、住まいの耐震性能を検査する講習を受けた人に依頼します。
各都道府県の建築士会(建築士の資格を持つ人が集まる団体)などで、住まいの耐震性能を調査できる専門家を紹介してくれます。
最近では役場(地方自治体)が住まいの耐震性能を確認する為にサポートしてくれる場合も多くなっているので、それを利用して専門家を紹介してもらっても良いでしょう。
調査費用や耐震リフォーム費用に補助金が交付される場合もあるので、依頼する前に、あなたが住んでいる地域の役場に問い合わせましょう。
専門家による詳しい調査が済むと、あなたの住まいに耐震補強のリフォームが必要か、必要でないのか判定されます。
耐震補強が必要と判断されたら、耐震リフォームの計画を立てることになります。
調査を行った専門家にそのまま依頼してもいいですし、耐震リフォームが得意な工務店を探してもいでしょう。
住まいに耐震リフォームが必要となるのは、大きく2つの原因が考えられます。
1981年以前に建てられた住まいは、地震に対する国の基準が甘かったために、現在の地震に対して要求される強さを満たしていないことが多くなります。
相当古い民家で太い柱や梁が使ってあるような住まいは丈夫なのですが、一般的なつくりで1981年以前の住まいは要注意なのです。
また作った時期には関係なく、柱や土台や基礎など住まいの強さを保つ為に重要な部分が腐ったり傷んだりすることでも、住まいの強さが弱くなります。
大切な部分が傷むと住まい全体が弱くなるので、新築の時には地震に対する十分な強さがあっても、現在の住まいが地震に弱くなってしまっていることもあるのです。
耐震リフォームが必要になる原因次第で、リフォーム方法も変わります。
元々の住まいが地震に弱いつくりだった場合、地震に強い壁や枠、基礎など台などを追加することで、現在の基準を満たすような補強のリフォームを行います。
住まいの強さの調査を行っているはずなので、その資料を基に補強の計画をたてて、補強工事を行います。
住まいが傷んだことで地震に対して弱くなってしまった場合は、傷んだ部分を修理するリフォームが基本となります。
傷んだ部分を取り除いて、新しい木材などに交換します。
またこの場合、傷んだ原因が残っていると再び再発してしまう可能性が高いので、傷んだ原因を解消するリフォームを同時に行うとより効果的です。